24日放送の『5時に夢中!』において、企業がすすめている勤務時間外は連絡がつがらないようにする動きについて取り上げた『東京新聞』（中日新聞東京本社）の話題となった。
スマートフォンなどを用いて「いつでもどこでも」仕事ができることで、従業員への負担が増える懸念を受けてのものである。ある企業の例としてはカスタマー対応は、特定の時間のみに限り、それ以降は翌日対応とする例などが紹介された。業務時間外や担当不在の場合はメールでの自動返信もなされるという。
これは昨今の働き方改革はもとより、新型コロナウイルスの蔓延に関して、感染防止のためにテレワークが推奨されている現状を意識したものだろう。
これを受けマツコ・デラックスは「いろんな労基の問題があってさ、細かい制約とか決まりとか作らなければいけない中で、これが一番シンプルでわかりやすい」と評価した。さらに「いくら家に帰ってもさ、テレワークとかどんどん浸透しているけれど、つながった段階でもう休みではないよね。これが一番わかりやすい。連絡が取れなくなるっていう」と指摘。さらに「逆に働く側も決められた時間の中では取れなくなるっていうのは」というのもあるから効率が良くなるのではないかと語った。確かに、いつでも連絡が取れ、職種によっては呼び出される状態にあっては、完全に仕事がオフになるとは言えないだろう。
若林史江は、仕事用とプライベート用のスマートフォンや携帯電話の二台持ちを実践している企業の例も出していた。
マツコはコンビニエンスストアの24時間運営に関しても「果たしてどれだけ求められているのか」と持論を述べていただけに、社会の変化に関して一家言あるようだ。（文＝相川ナロウ）
