今年7月、長瀬智也が来年3月いっぱいでジャニーズ事務所から退所し、残った城島茂、国分太一、松岡昌宏の3人が2021年4月1日に「株式会社TOKIO」を設立すると発表されていたが、すでに同社の営業活動は始まっているようだ。
4日夜に放送されたラジオ番組『国分太一 Radio Box』（JFN系列）で、株式会社TOKIOの現状について語られている。国分は「面白いことをしたいっていうことで、もういろいろとお話してたりするんですよ、大人たちと」と切り出し、「株式会社TOKIOを立ち上げた時に、自分で企画書を書いて」「各局の人たちにお渡ししたり」と、自ら企画書を手にテレビ局を回って営業していることを明かした。
国分は「来年4月に向けて、いろいろな方とお会いすることがあって」「名刺を頂く量がものすごく増えた」とも報告。整理するために名刺アプリを導入したと話すなど、株式会社TOKIOの始動に向けてかなり動いているようだ。
その結果なのか、「一緒にお仕事しませんか？っていうような、お手紙を頂いたり」と、すでにオファーも舞い込んでいる状況であることも明かしている。一例として「農業のコンサルタント業をやられてる方」から連絡があったと挙げており、『ザ！鉄腕！DASH!!』（日本テレビ系）でのイメージが功を奏したのではないかと分析していた。
「7月に株式会社TOKIO立ち上げが明かされた際には、城島が社長、国分が企画、松岡が広報担当と発表されていました。一方で、会社立ち上げの発案者は国分と報じたメディアもあり、実際に国分は記者相手に同社のプレゼンを行うなど積極的でした。しかし現状のTOKIOの活動を続けながら、しっかりテレビ局への根回しにも動いていたとは……」（芸能ライター）
社内独立の形になる株式会社TOKIOだが、登記上の代表取締役がジャニーズ事務所社長の藤島ジュリー景子氏で、城島は代表権のない取締役社長となることが7月に発覚すると、実際にはメンバーは会社運営に関わらないのではないかと疑問視する声もあったが、こうして国分が動いているところを見ると、杞憂に終わったようだ。
株式会社TOKIOについては、元メンバーの山口達也が将来的に合流するとの説も一部で浮上しているが、国分はどんな企画書をテレビ局に提案したのだろうか。
