1日に開催された東京マラソンで2時間5分29秒という日本新記録を記録したプロマラソンランナー・大迫傑。自らがもっていた日本新記録を大きく塗り替え、自身2度目となる報奨金1億円獲得、さらには東京五輪代表キップもほぼ手中に収めるなど、1日で多くの幸せを掴んだ。
日本男子マラソン界の歴史に刻まれる大迫の快挙に日本中が歓喜し、来たる東京五輪の注目選手筆頭として人気急上昇。いまやスポーツ界のヒーローとなった大迫だが、その快挙に泥を塗る不祥事を“大迫傑選手を応援しています！”と高らかに宣言する食品メーカーがやらかした。
不祥事を起こしたのは、長野県に本社を置き、グルメセレクトショップ「サンクゼール」や「久世福商店」などを運営する株式会社サンクゼール。全国に食品販売店を約150店舗を展開する同社では、2017年12月から商品製造を委託する下請け業者に対して、物流コストの増大を理由に、物流センターの運営費などとして3～7％分を代金から差し引く契約に一方的に変更。公正取引委員会はこの行為を下請法違反、いわゆる“下請けいじめ”にあたるとして再発防止を求める勧告を出した。
大迫とサンクゼールは、大迫自身が同社商品を愛用していること、同社アメリカ法人St.Cousair, Inc.社が大迫の練習拠点としていたアメリカのオレゴンにあることから、以前から交流があった。直近では、18日にサンクゼールWEBサイト上で「サンクゼール・久世福商店は、プロランナー大迫傑選手を応援しています！」と題したページをアップ。大迫と同社主要人物との3ショットを掲載し、近日中に大迫のインタビューの掲載、全国の店舗に大迫を起用したポスターを掲出する旨を伝えている。
『正しい経営活動により、顧客・株主・取引先・パートナー・及び地域社会に信頼される誠実な企業を目指します』と企業目的を掲げる同社の“下請けいじめ”に、SNSでは「サンクゼールくそだな、使うのやめよ」「サンクゼールからは当面購入しない」と落胆の声が。これでは、真摯な姿勢でマラソン道を追究し、報奨金を元手に次世代ランナー育成を計画する“他者を思いやる精神”で老若男女から支持される大迫のイメージダウンにもつながりかねない。
日本中が応援するニュースターなだけに、外野が足を引っ張ることだけはやめてほしいところだ。
